ホームタウンの税率が低いほどチームは強くなる――。そんな興味深い内容の論文を、NFL（米アメフトリーグ）の日本公式サイトが紹介しています。同サイトに記事を執筆したジャーナリストの渡辺史敏氏によれば、論文を発表したのはウィーン経済産業大学。1994年から2016年までの23年間のNFL所属チームの成績と所在地の個人所得税の税率を調べたところ、最も税率の高いカリフォルニア州のチームは同税のないフロリダ、テキサス、テネシー、ワシントンのチームより年平均2.75勝少なかったそうです。また16年にプレーオフに進出したチームとできなかったチームの税率を比べたところ、前者より後者のほうが３割税率が高かったとのことです。
本来であれば全米のなかでも平均所得の高いカリフォルニアはそれだけ高額な年俸を支払って有力選手を集められるはずですが、NFLでは戦力均衡化のために厳しいサラリーキャップ（年俸上限）が定められていて、有名選手らの年俸は横並びとなる傾向にあります。
一方で米国では州ごとに個人所得税などの税率が大きく異なるため、同じ年俸を受け取っても実際の手取りには差が出てしまいます。多くの手取りを得たい有名選手は、自然と税率の低い地域のチームを選ぶ可能性が高くなるわけです。
論文ではその実例として、税率7.4％のオハイオ州から5.3％のメリーランド州にホームタウンを移転したレイブンズ（旧ブラウンズ）を挙げ、本拠地の移転によって年平均１勝を上積みし、01年にスーパーボウルを制したことを紹介しています。
こうしたデータによって、税率とチームの成績に因果関係があると証明されたわけではありませんが、給料の多寡が仕事へのモチベーションに直結するのは自然な話でもあります。
＜情報提供：エヌピー通信社＞
